QTUM

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どうも。ノブナガです。

私が最も将来性を感じている通貨はQTUMです。

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現在のQtum価格はこんな感じです。

今日はなぜ私がQtum推しているのかを説明したいと思います。

推し要素①:QTUMには技術的優位性がある

安定性の高いUTXOベース

QtumにはビットコインのUTXOベースが採用されており、リプレイアタックに強い、安定性が高いという特徴があります。

この点については玲奈さんの記事がわかりやすいので、下記の記事をご参照ください。

Qtum(クアンタム)って?ビットコインとイーサリアムの良いとこ取り通貨をまとめてみた – 丸の内OL3年目 玲奈の仮想通貨の投資ブログ~2018年最新トレンド

仮想マシンでのスマートコントラクトが可能

少々難しい技術的な話ですので、よくわからない方は飛ばしてもらって大丈夫です。

スマートコントラクトというと多くの方はイーサリアム(ETH)を思い浮かべると思います。

ですが、ETHでスマートコントラクトを行う場合、ETHの全ブロックチェーンをダウンロードしなくてはなりません。

これは大量のデータ容量が必要なため、モバイル端末でのスマートコントラクトは難しいと言われています。

しかしながら、Qtumでは仮想マシンを用いることで、全ブロックチェーンを読み込む必要がありません。

そのため、Qtumではモバイル端末でのスマートコントラクトが可能と言われています。

デスクトップに比べてモバイル端末は成長を続けています。

そう考えればQtumのほうがスマートコントラクトに向いていると言えそうです。

推し要素②:QtumのdAPPSはすでに実用化されている

現時点でライバルのETHには叶いませんが、Qtumでもすでにいくつかのアプリがローンチしています

たとえばQtumのWechatとのことQbao(QBTや、Beechat

Qbaoは私もダウンロードし、記事にしてみました。
仮想通貨Qbao(QBT)とはなにか?【Qtum界のWeChat】

QtumはETHのメインネットも採用しているため、ETHベースのアプリにも互換性があります。

前述したように、Qtumにはモバイル分野に優位性があるので、今後Qtumベースのモバイルアプリケーションが加速度的に増えていくと予想しています。

推し要素③:Qtum建取引ができ、Qtum限定ICOもある

Qtumがプラットフォーム通貨なら、Qtum基軸の取引所がなくては不便ですよね。

実はすでにQtum建取引は存在しており、EXX.comGate.ioといった取引所でQtum建取引が可能です。

また、QtumベースのICOもすでに行われており、VevueのICOはQtum限定で参加可能でした。

QtumはICOという点でも今後ETHのICO需要を食っていくでしょう

おわりに:QTUMベースのトークンも魅力的

Qtumベースのトークンには前述したQbao、Vevueのほか、クリエイター系のブロックチェーンCFun(CFUN)や、予測市場のBodhi(BOT) 、P2Pエネルギー売買のEnergo(TSL)など多種多様です。

しかし、どのトークンも現時点では時価100位以下の弱小通貨

全体的にQtumベースのトークンはディスカウントされているので、今後の成長力を考えれば過小評価です。

もちろんアプリケーション普及へのハードルは高いですが、草コイン投資家であればQtum系トークンに投資すると化けるかもしれません。

Qtum系トークンに興味のある方へ

Qtumベースのトークンは国内取引所はもちろん、BINANCEなどといった主要取引所でも上場していません。

Qtum系トークンに興味のある方は下記の記事をご参照ください。
【簡単】Qtum系トークン(QBT、SPC、CFUN)の買い方をまとめてみた。

Qtumはすでにさまざまなプロジェクトがすでに動いているため、将来が楽しみです。

わたしはイーサリアムと比べても遜色ないどころか、将来的にはイーサリアムを逆転すると思っています。
(参考記事)
QTUMに投資するということ

今日は以上です。




ウォレット・管理

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こんにちは。羊のぶながです。

最近はコインチェックでXEMがハッキングされた騒動で暗号通貨界隈は持ちきりです。

コインチェックハッキング事件の記者会見内容まとめ

暗号通貨は株式などとは異なり、すべて自己管理が求められます。

仮想通貨を取引所に置いておくのはまったく安全ではないのです。 

では今後このようなリスクを回避するために、どうすればいいのでしょうか。

答えは、ハードウェアウォレットで自ら管理することです。

本日はハードウェアウォレットの注文方法や注意点についてのまとめたいと思います。

ハードウェアウォレットとは

ハードウェアウォレットとは実物を伴った暗号通貨の管理ツールです。

現在ハードウェアウォレットはLedgerTREZORとの2種類が主流です。

画像はLedger NanoSとTREZORのハードウェアウォレットです。

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ハードウェアウォレットの注文の仕方

超重要なことを言います。

ハードウェアウォレットは必ずLedger・TREZOR公式サイトもしくは正規代理店から購入してくださいたとえ新品と書いてあってもAmazonや楽天などで絶対に購入しないでください

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ハードウェアウォレットは必ずLedger・TREZOR公式サイトもしくは正規代理店から購入してくださいたとえ新品と書いてあってもAmazonや楽天などで絶対に購入しないでください

マリンちゃんにお願いされたので、もう1回言いました。

「なぜAmazonで購入してはいけないか」というと、入荷時にハードウェアウォレットの機密情報が流出している可能性があるからです。

発送前にハードウェアウォレットを開封し再度梱包してしまうと、誰にもバレることなく機密情報をメモした商品を出荷することができます。

このようなウォレットを使ってしまうと、簡単に遠隔操作されてしまい、他人の元へ勝手に送金されてしまうことがあるのです。

このような悪徳業社はいたるところに存在しています。

ですから、Ledger・Trezor公式サイトもしくは正規代理店から直接買うようにしてください。

ちなみにLedger、Trezorは海外のメーカーなので、公式サイトは英語です。

一応、Ledgerの日本正規代理店のリンクを貼っておきます。

Ledger NanoS 暗号通貨ハードウェアウォレット  

正規代理店であることはこちらから確認可能できます。

Ledger Wallet – Ledger retailers network

ハードウェアウォレットに不安を感じる方へ

「ハードウェアウォレットが壊れそう」

と思う方もいらっしゃるかと思いますが大丈夫。

機密情報(リカバリーフレーズ)さえメモしておけば、他のウォレットで復元可能です。

万が一、LedgerやTREZORの製造元が倒産しても、リカバリーフレーズには互換性があるのでこちらも問題なく復元可能です。

もしTREZORやLedger社が倒産した場合ハードウェアウォレット内の仮想通貨はどうなるのか? | 貯金1000万を仮想通貨に換えた男のブログ

このようにハードウェアウォレットは何重もの手法を用いて安全性を守っています。

操作ミスだけは注意

ただし、いくら安全性を重視したウォレットであっても自らの手による誤操作は対象外

操作ミスにはご注意を。

とはいえ暗号通貨のハッキングリスクを極限まで減らしてくれるハードウェアウォレットは持っていて損はありません。

少々値段は高いですが、安全には替えられません。必ず1つは保有するようにしましょう。

わたしもLedger Nano Sを2個ほど所有しています。

お買い求めは正規代理店である株式会社Earthshipさんよりどうぞ。

Ledger NanoS 暗号通貨ハードウェアウォレット

本日は以上です。




Bitcoin cash(BCH)

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どうも。羊ノブナガです。

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今日はビットコインキャッシュについて一緒に勉強していきましょう。

ビットコインキャッシュ(bitcoin cash:BCH)とは2017年8月にビットコイン(bitcoin:BTC)から分裂したコインです。「分裂した」というと自然に発生したように聞こえますが、もちろんそんなことはありません。

ビットコインのコミュニティが考え方の違いから袂を分かつことになったのです。では、なぜ別の道を歩むことになってしまったのでしょうか?

BCHはスケーラビリティ解決策の副産物

当時、BTCは大きな問題に直面していました。それがスケーラビリティ問題。ざっくりと言えば、BTCのデータ容量がオーバーしてしまうんじゃないか、という問題です。

スケーラビリティ問題に対して、コミュニティの意見は大きく2つに分かれます。その結果、BCH派は独自の解決策を図り、BTCから分裂することになったのです。

当時は、コミュニティが分裂するなど、まずありえないことだったため、私としても大変衝撃的だったのを覚えています。

BCHはマイナー主導の通貨である

では誰がBCHを主導し、誰が支持をしたのでしょうか?BCH派の急先鋒として数えられるのは中国の大手マイニング会社Via BTCのCEOハイポ・ヤンです。また中国大手マイニング会社bitmainのCEOジハン・ウーなどもBCH派として知られており、中国のマイナーたちが主導して生まれた通貨と言えるでしょう。

また、BCHにはビットコインにはないDAA(difficulty adjustment algorithm)というものがあります。DAAとはマイニングの難易度調整アルゴリズムで、マイナーの総意があればマイニング難易度を調整することが可能になるシステムです。

BCHはマイナー主導で生まれたため、マイナーに優しい通貨ということができるでしょう。

今後の展望:開発もされており将来有望

以上、BCHの誕生背景にさかのぼってBCHがどのような通貨なのかを考えてきました。では、今後はどうでしょうか?

分裂当初こそ、懐疑的な見方が多かったBCHですが、予想以上に開発されており、いまや有望なアルトコインの一つとなっています。将来が楽しみなコインといえるでしょう。

一つ懸念があるとすれば、やはりマイナーの力が強い点です。

ですが、BTCに比べて送金手数料が安いなど、ユーザーにとってのメリットも大きいので、今後も利用者は増えていくのではないでしょうか。

以上、BCHについて考えてみました。

今日は以上です。




NEO, QTUM

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こんにちは。ノブナガです。

ネットサーフィンしていたところ、NEOとQtumについての面白い英文記事を見つけました。

storeofvalueblog.com

NEOとQtumは前回の記事にも紹介しましたが、どちらもdAPPSの開発が進んでいる有望なアルトコインです。

前回の記事はこちら↓
【仮想通貨】NEOとQTUMはどちらが有望か?

本日は上記の英文記事の抜粋を翻訳して紹介し、NEOとQtumについての理解を深めたいと思います。

NEOとQtumの共通点

両者とも上海に開発拠点がある

NEOとQtumが中国発のスマートコントラクトプラットフォームであることは前回紹介しました。両者とも開発拠点は上海にあるそうです。

Qtum Foundationはシンガポールにあるそうですが、Ethereum Foundationがスイスにあるのと同様で、このこと自体には時に意味はなく、中国人によるプロジェクトと考えて問題ないです。

NEOとQtumの相違点

開発チームについて

NEOはOnchain社のプロジェクト

NEOのリーダーはDa HongfeiとEric Zhangの二人います。HongfeiはNEOをスタートアップしたOnchain社CEOで、ZahngはOnchain社のCEO兼NEOの開発者です。

二人については経歴など、一般的な情報以外はあまり知られていないとのことでした。

OnChain社は中国Fintech50で2016年、2017年ともに掲載されています

QtumはPatricを筆頭に暗号通貨に精通

QtumはPatric Dai、Neil Mahi、Jordan Earlsの三人からなります。

Patric Daiはアリババ社の元社員で、2014年にBitBay projectに投資家として参加しています。記事によるとBit BayのリーダーであったDavid Zimbeckからは、Bit Bayコインの出来高を詐称しコイン価格を操作したとして、Patricはスキャマーと糾弾されているそうです。このことによってPatricはだいぶ評判を落としましたが、Davidの主張には証拠がなく、また糾弾しているのもDavidだけなことから、真相は不明です。

ちなみにPatricは30歳以下の有望な経営者に与えられる30-under-30 list(Chinese editon)にリスト入りされています。

NeilとJordanについてはあまり情報がありませんが、二人とも暗号通貨に精通した人物と紹介されていました。

参画している著名投資家

NEOには情報なし

NEOについては情報が極端に少なく、経営陣も投資家については言及していません。しかしながら、中国の大企業(Fosun international)や投資ファンドがOnchain社に投資しているとの情報があります。

Qtumには著名人がズラリ

一方のQtumはAnthony Di Lorio(イーサリアム共同開発者)、Jeremy Gardner(Augur共同開発者)、Qingzhong Gao(HuaWei SCダイレクター)、Xu Star(OKCoin CEO)ロジャー・バー(Bitcoin投資家)などが投資しているとのこと。かなり豪華なメンバーが揃っています。

関心の度合い:NEOは西側、Qtumは東側

NEOは西欧に強い

英文記事は2017年8月のものなので、現在は少々様相が異なるかもしれませんが、個人的に面白い視点だと思ったのがこちらです。

NEOは取引高の大半がbittrexであり、中国の取引所であるYunbiやJubiよりも10ドル近く高値で取引されているそうです。

どちらかというとNEOは西欧人によく買われている通貨と言えるのかもしれません。

Qtumはアジアに強い

一方、Qtumは中国の取引所での取引量がbittrexを上回っているとのこと。また、韓国の取引所でも出来高がトップになるなど、人気のようです。一部の東アジアの取引所ではEthereumの取引量を超える時期もあったようです。

おわりに

以上、NEOとQtumについて紹介しました。いろいろと特徴があって面白いですね。

QtumはOpenchatなど、dAPPSがいろいろとリリースされていますし、NEOも分散型取引所(DEX)であるNeoexchangeのICOが告知されていたり、活発に動いています。

今後もこの2通貨についてはさらなる調査をしていきたいと思っています。

今日は以上です。

NEOとQTUMを購入するならBinanceがオススメです。

【Binanceで口座を開設する】

【2018.2.23追記】
ちなみに最近はQtum推しです。
(参考記事)
QTUMの将来展望:有望だと思う3つの理由




chainlink(LINK)

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こんにちは。

今日はChainLINK(LINK)という通貨を紹介していきたいと思います。
結論からいうと、普及には時間がかかるものの長期目線で考えれば有望な通貨だと考えています。

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LINKとはなにか?

LINKとはどのような通貨か?

LINKとはスマートコントラクト社が発行したトークンで、スマートコントラクトにおける技術上の課題(後述します)を解決することを目的とします。

LINKは以下の図のようにスマートコントラクトとビッグデータをブリッジする役割を担います

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現在の時価総額について

次にLINKの現在の時価総額などを確認しましょう。

発行上限枚数は10億枚で、上限枚数の残りはスマートコントラクト社などが保有しています。

公式ホームページとホワイトペーパーは以下のリンクからどうぞ。

公式HP:https://link.smartcontract.com/
ホワイトペーパー:https://link.smartcontract.com/whitepaper

スマートコントラクトとは何か

スマートコントラクトとはプログラムによって取引プロセスを簡略化させる仕組みです。

いままで契約を履行するには必ず人による作業が必要でしたが、スマートコントラクトを行うことで自動で契約を履行できるようになります。

応用例は非常に多く、金融サービスやシェアリングエコノミー、IoTなどではいずれ利用されることが予想されています。

魅力①:スマートコントラクトにミドルウェアは不可欠

スマートコントラクトを行うにあたって、プログラムはデータフィード、すべてのAPI、従来の銀行決済システムといった)自ら外部情報を入手することが不可能です。

これはマイナーによる承認メカニズムという形態を取っている限り解決不可能で、、スマートコントラクトにはミドルウェアが必ず必要となります。

魅力②:すでにSWIFT社との合同実験に成功している

btcnews.jp

スマートコントラクト社はリップラーにはお馴染みのSWIFT*(国際銀行間通信協会)と提携し、ブロックチェーンの実証実験を成功させています。

*1

SWIFTとの提携はなにを意味するのでしょうか。

あくまでもわたしの想像ですが、もしかしたら世界中の金融ネットワークがSWIFTおよびLINKを通じてスマートコントラクトを使えるようになるのかもしれません。

そもそも金融機関の仕事は業務の多くがスマートコントラクトで代替可能と言われています。

そう考えるとスマートコントラクト社とSWIFTの提携には大きな意義があります。

経営陣の実績も十分

ChainLinkのCEOはSergey Nazarov氏で、Secure Asset Exchange社の起業経験など、実績十分です。

また、技術顧問はInitiative for cryptcurrency & contract(IC3*)共同ディレクターのAri Juels氏、イーサリアムコミュニティメンバーのHudson Jameson氏、ZcashとTezosのアドバイザーのAndrew Miller氏、ACM Software Systems Awardの受賞経験があるEvan Cheng氏がおり、豪華な面々が揃っています。

*2

LINKは時価総額が低いコインでありながら、非常に充実したメンバーを揃えているのです。

注:LinkとXRPは共存可能

LINKとXRPは競合しません。

LINKはスマートコントラクトの用途に特化しているため、通貨間のブリッジ機能に用いられることはありません。

通貨の用途が全然異なるため、LINKとXRPの共存は可能だと思います。

おわりに

総評に入りましょう。

LINKがSWIFTと提携している事実はかなり評価できると思います

SWIFTは知名度は低いですが、国際的な金融業務の中枢を担う機関です。

SWIFTの息がかかっていることは、本格的なスマートコントラクト社会が到来したとき、かなりのアドバンテージがあるといえるでしょう。

 

今後の動向とリスク:2020年あたりが勝負

下記の記事によると2018年第1四半期にはGo ChainLinkをリリースし、幅広いオープンソースコミュニティにメインネットでの利用を働きかけるそうです。

こちらの記事より)

もちろんミドルウェアはスマートコントラクトありきです。スマートコントラクトの実装は早くても2020年と言われているので、普及にはある程度の時間がかかります

現在わたしはLINKを保有していませんが、スマートコントラクトが注目されたタイミングで仕込んでみようかな、と考えています。

LINKはBINANCEで購入可能です。

今日は以上です。

*1:*SWIFTは国際間の金融情報を一括して管理・提供する組織です。




*2:*IC3はMicrosoftも参加している、ブロックチェーン技術のビジネス活用検証団体です。詳細は下記の記事をご覧ください。

Microsoft、ブロックチェーンの企業運用を推進するIC3参加へ | マイナビニュース




NEO, QTUM

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こんにちは。

今日は中国発のスマートコントラクト銘柄であるNEOQTUMについて勉強していこうと思います。

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NEOもQTUMも決して草コインではなく、分散型アプリケーション(dAPPS)がすでに多数流入している将来有望なアルトコインです。

NEOとQTUMには似た特徴がみられるので、2つの銘柄を比較して、開発状況や今後の方向性などを考えていきましょう。

*次回の記事はこちら。
【仮想通貨】NEOとQtumの開発はどちらが有望か?

NEOとQTUMの基本情報

NEOとQTUMの基本情報を下記にまとめてみました。

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両者とも発行上限がほとんど同じなので、比較しやすいですね。

時価総額や現在の値段は下記のリンクをご参照ください。

NEOとQTUMの共通点

NEOもQTUMもスマートコントラクトのプラットフォーム志向

まずは共通点から確認しましょう。

ひとつめはスマートコントラクトのプラットフォームを志向しているという点です。
言ってしまえばNEOとQtumはライバルということですね。

すでにdAPPSが存在している

先にも述べましたが、dAPPSがすでに作られている点も共通しています。

ちなみにホームページにはNEOは26、QTUMは16のdAPPSが掲載されていました。

そういう意味では現時点ではNEOのほうが少々進んでいると言えるのかもしれません。

NEOとQTUMの相違点

NEOは複数のプログラミング言語に対応

次に相違点について説明します。

NEOの最大の特徴はdAPPS作成にあたって独自の言語を学ぶ必要がないことです。

つまり、JavaやPythonなど既存の言語を用いてアプリの作成が可能なのです。

QTUMも既存の言語で開発できるように開発中ですが、現在はまだ未実装です。

QTUMはモバイルプラットフォーム志向

QTUMの特徴はモバイルプラットフォームを志向している点です。

モバイルプラットフォームでは大容量のブロックチェーンデータを処理することが困難で、技術仕様上イーサリアム(ETH)でも難しいと言われています。

もしモバイルプラットフォームでスマートコントラクトが可能になれば、Qtumは独自の地位を築く可能性がありそうです。

(この点はNEOとも棲み分けが可能でしょう)

NEOとQTUMはどちらも有望視されている

次は経営者という視点で比較してみましょう。

QTUMはPatric Daiという方を中心として開発されました。この方はフォーブス誌の30under30(30歳以下の有望経営者30)に選ばれている有望経営者です。

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インタビューを読んでみても非常に聡明な経営者であることが伺えます。

【前編】Qtum CEO Patrick氏に独占インタビュー

一方のNEOはOnchain社という会社がメンバーの中心になっています

こちらも中国Fintech50に選ばれる超有望企業です。

そういう意味では、この点は引き分けというところでしょうか。

まとめ

以上、NEOとQTUMについて比較してみました。

調べてみて、どちらも想像以上にポテンシャルがありそうだと思いました。

ちなみにどちらか片方だけと言われたら、私はQTUMを推しておきます。

理由はこちらの記事にまとめました。
【仮想通貨】QTUMの将来展望:有望だと思う3つの理由

最後に購入方法ですが、NEOもQTUMもBinanceで購入するのがおすすめです。

Binance公式ページ

今日は以上です。

*次回の記事はこちら。
【仮想通貨】NEOとQtumの開発はどちらが有望か?




Bancor(BNT)

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どうも。ノブナガです。

イケダハヤト氏がまとめたことで話題になっているBancor。

【解説】Bancorとは何か?できるだけわかりやすく説明。 : まだ仮想通貨持ってないの?

Bancorは流動性問題を独自の手法を用いて解決することを目指しています。

しかしながら、読み進めていくうちに、Bancorの手法では根本的な問題があるのではと思ったので、私の懸念をまとめてみます。

数式が出てきたりして、結構難しいのですが、なるべく直感的にわかりやすいようにまとめたいと思います。

流動性問題とはなんぞや

流動性問題とは金融市場・暗号通貨市場に共通する問題のひとつで、一言でいえば「買いたい時に買えない。売れない時に売れない」ことです。

たとえばあなたがBTCを1000枚、だいたい180万円くらいで買いたいとします。

しかし、当然ながら売り板にないものを買うことはできません。

普段BTCがどれくらい売られているか、CoincehckのBTC/JPYの板を見てみましょう。

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売り注文の板には1000枚どころか、2枚分くらいしかありません。

もちろん、価格を上げていけば枚数は増えていくのですが、

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それでも10枚買うのがやっと。1000枚は不可能でしょう。

それでは、Zaifではどうでしょうか。

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こちらも1枚強というところでしょうか。

メジャーな海外取引所ではもう少し売られていますが、それでも20枚が限界。

これでは1000枚を買うことは難しそうです。

そして、これは売る時も同様。

例えば、急に資金が必要になり、BTCを5000枚売って今日中に100億円に換金しなければならないとします。

しかしながら、流動性問題があるのでその日中に100億円を仕入れることは容易ではありません。

これが流動性問題ってヤツです。

Bancorの解決法

Bancorはこの流動性問題を解決するために、動的に価格を決定する価格決定メカニズムを導入します。

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ある瞬間のトークン価格 (Price) は、その時点でトークン発行者が保管している準備金の残高 (Balance) を、トークン総発行量 (Supply) と固定準備率 (constant reserve ratio:CRR) で割ったものである、という定義式です。

このうち、Price, Balance, Supply は変数であり、CRR のみが定数になります。トークン総発行量 (Supply) が定数でなく変数である所がミソです。

例えば CRR = 0.2 だとすると、発行するトークンの時価総額 (Price × Supply) の 20% 分の価値を持つ準備金(例えば ETH)を、常に保管されている状態にするということです。




Bancor Protocol はトークンエコノミーを支える大発明となるか?(前編) – Akinori Machino – Mediumより)

数式が出てきてややこしいのですが、一言でまとめるとこういうことです。

準備金が多く、買い手が多いほど自動的に価格が高くなり発行枚数が増える。逆になれば価格が安くなり、発行枚数が減る

従来の金融市場・暗号通貨市場では、発行枚数は一定でした。

また、準備金は関係なく、買い手と売り手のマッチングで価格が形成されていました。

つまり、Bancorの価格決定方式は従来の金融市場とはまったく異なる方式なのです。

Bancorの価格決定システムの問題点ー価格操作が可能

確かにBancorの価格決定方式は理論上成立しています。

しかし、「既存の金融市場の常識」から見ると、Bancorの解決法はさまざまな問題点をはらんでいます。

ややこしいので、問題点をまとめてみました。

特に価格操作が可能という点がBancorの大きな問題点です。

価格操作が可能とはどういうことか

見にくいのですが、こちらのメモをご覧ください。
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売れば自動的に価格が下がってしまします。

ですから、保有物を売って買い直すことで自動的に利益が出てしまいます。

つまり、Bancorのモデルでは自己裁定取引 ができてしまうのです。

1/20追記:価格決定には積分が必要とのご指摘がありました。わたしには理解できず・・。ホワイトペーパーのURLを掲載しておくので、ご確認ください)

Bancor Protocol Whitepaper 

おわりに

自己裁定取引ができるということは準備金がなくなるまで無限に得をします。

では誰が損をするのかというと準備金を供託する者が損をすることになります。

供託者は流動性を得る代わりに、必然的に大損をするモデルになっているのです。

これでは普及は難しいでしょう。

(供託者をターゲットにしたSCAMの可能性もあります)

金融市場が百年以上、解決できなかった流動性問題です。

そんな簡単に解決できないのではないでしょうか。

私からのレポートは以上です。

(2018年2月23日追記)
現在、Bancorは少額でしか利用できないモデルになっており、供託者の損失を抑えるモデルになっているようです。本手法はきわめて流動性が低い銘柄には有効ですが、流動性問題が解決するとは到底言えないと思います。




ぽえむ(暗号通貨), わりと真面目に書いた記事

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明けましておめでとうございます。

本年もどうぞよろしくお願いいたします。

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今日は新年一発目ということで、今年一年の仮想通貨の動向を予想してみようと思います。当たるかどうかはわかりませんが、直近の未来について考えるのは得意なほうです。

それでは、行ってみましょう。

(追記)1/2時点のMarket capや時価総額順位表を掲載しておきます。

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来年この表がどのように変わっているのか今から楽しみです。

予想①:仮想通貨の時価総額が3兆ドルを超える

1月1日現在、暗号通貨市場の時価総額は0.6兆ドルです。これは今年末には5倍の3兆ドルになると予想しておきます。

昨今の金融業界では暗号通貨について否定的な考え方が主流ですが、それはただの勉強不足です。いずれ既存の金融業界のプレイヤーが流入してくることでしょう。

通貨としての暗号通貨(例:ビットコイン)では投資する意義がピンと来ないと思いますが、分散型プラットフォームとしての暗号通貨(例:イーサリアム)であれば、金融業界も存在意義を理解できるはずです。

イーサリアムが躍進する頃から、流入が加速度的に進んで行くでしょう。

予想②:ETHが時価総額1位になる

2018年末にはイーサリアムが時価総額1位になると予想します。ここでは説明を省きますが、どの暗号通貨よりも技術的に最先端を走る通貨であることは間違いないからです。(もはや理解すら困難な領域ですw) 

現在の基軸通貨ビットコインですが、昨年はマイナーとコアの政治紛争に巻き込まれて、あまり成長しているように感じませんでした。

ビットコインは近い将来イーサリアムに逆転され、基軸通貨としての役目を終えてしまうのではないかと私は危惧しています。

予想③:ウォレットを狙った事件が多発する

第3にウォレットを狙った事件が今までより増え、暗号通貨資産のGOXが頻発することを予想します。

もちろん、取引所のウォレットもいままでよりハッキングリスクが高まるでしょう。

暗号通貨が普及すればするほど、より一層セキュリティが求められると思うので、リテラシーを高めておくことが重要です。

(事件などに巻き揉まれたらどうしようもありませんが)

予想④:一般的な利用通貨が匿名系通貨になる

これは来年というより5年後の予想です。

セキュリティ意識の高まりとともに、匿名系の暗号通貨に価値の保存機能が移動するのではないかと考えています。

そうなると決済での利用の大半も匿名系通貨に移行することでしょう

匿名系通貨には政府の規制が入る可能性があるので、短中期的には価格が下落する可能性もありますが、暗号通貨が一般化するにつれて匿名通貨の利用・決済が浸透していくと思います。

おわりに:答え合わせが楽しみ

以上、結構本気で予想をしてみました。

悲観的なことも書きましたが、来年の仮想通貨投資については全体的には楽観的です。特にアルトコインは大きなチャンスの年だと思っています。

(あくまで私の予想ですので、投資は自己責任でお願いします)

アルトコインの売買はBinanceの利用がオススメです。

Binanceの取引所口座を開設する

Binanceについては記事も書きましたので、詳細は下記をご参照ください。

youdan.hatenablog.com

本年が皆さんにとって素晴らしい年になりますようにお祈り申し上げます。

今日は以上です。